漫画『私が見た未来』の地震予言とうわさ：香港発の訪日データが示すこと

災害予測についた日付は、検証できる主張になる前に、旅行の決断になり得る。旅には予約期限があり、お金が動き、合意が必要な人がいる。確かな地震予測の根拠を得ないままでも、未確認の警告はそうした決断に入り込める。

7月18日の時点で、直近の順序ははっきりしている。話題になった7月上旬の日付は、予告された大災害が起こらないまま過ぎた。一方、7月16日に公表された日本の6月の訪日客数は、香港からの大幅な減少を示す。難しいのは、報じられた関連を完全な説明に変えずに、この二つの事実の関係をどう記すかだ。

減少は現実だが、特定の地域の数字である

数字の出典は日本政府観光局（JNTO）である。7月16日公表の訪日外客数では、2025年6月の香港からの入国者数は166,800人で、2024年6月の250,604人から33.4％減った。資料は2025年の数字を推計値、2024年を暫定値としている。

全国の動きは逆方向だ。6月の訪日外客総数は3,377,800人、前年同月比7.6％増。1月から6月の合計は21,518,100人で21％増だった。一方、香港の上半期合計は1,271,100人で0.4％減である。

これらは異なる期間と対象集団を比較している。一つの市場の大きな月間減少と、全国の増加は両立する。その市場の上半期の変化がずっと小さいこととも矛盾しない。6月の数字を日本観光全体の崩壊と呼べば、表の中心にある対比を消してしまう。

7月16日のジャパンタイムズの記事は、香港からの減少と漫画に関連する地震のうわさを結びつけ、その関連についてJNTOの説明を伝えている。

うわさは、漫画家たつき諒に関連づけられた、7月5日前後の地震についてのものだった。予告された大災害は起こらなかった。これらは話題を集めた理由を説明するが、うわさの目立ち方も予測の外れも、変更された旅の数を正確には教えない。

誰の説明かを示すことで、大切な境界を保てる。訪問者の表が測るのは入国者数だ。うわさについての説明は、なぜその傾向が生まれたかに関わる。集計した機関が説明する場合も、記録された結果と原因の評価を、読者が区別できる必要がある。

何もわからないとして報道の意味をなくす必要はない。出典を明示した説明は、検討に値する情報だ。ただ、それをすべてのキャンセル、不安を感じた旅行者全員、うわさの経済的損失全体の正確な計算へ広げるべきではない。

ここでは暦が重要になる。データは6月の入国を記録し、広まった警告は7月上旬についてだった。予測された日より前に、予期が決断を左右することはある。もっともな関連ではあるが、6月の表には、一人ひとりがいつ予約し、その後どうするつもりだったかは記録されていない。

キャンセルされた予約の一覧でもない。前年より少ない人数が、そのまま一つの話のためにキャンセルしたと特定された人の数になるわけではない。そう言うには、予定していた旅行、予約変更、本人が述べた理由を結ぶ証拠が必要だ。二つの総数の差では、その記録を補えない。

前年同月比の変化には、旅行や経済に関わる別の要因も寄与し得る。証拠なく代わりの原因を発表したいわけではない。ここで使う数字が切り分けていない要因の余地を残すためだ。減少すべてに原因を一つ当てはめるより、報じられた不安にどれほどたどれるかを調べるほうが有用である。

漫画には、記憶に残る絵と、語り合いたくなる物語がある。地震予測には、何が、どこで、いつ起こるかを特定する根拠が必要だ。広く流通するという事実は、その根拠を与えない。現在の科学には、大地震の正確な日付を予測する方法はない。

日付が過ぎても、この区別は保つ必要がある。今回の予測が外れたからといって、日本に地震の危険がないことにはならない。また、後の無関係な出来事を持ち出し、日付や範囲をひそかに変えて元の主張を救済するべきでもない。予測は、実際に掲げた条件で評価しなければならない。

予測を検討する人には、その条件を保存することが役に立つ。元の文言、付された日付、起こるとされた出来事だ。記録がなければ、具体的だった警告の条件が動いてしまう。もともとはずっと狭い内容だったのに、後のほとんどどんな異変でも確認の証拠とされかねない。

実際の緊張を理解するために、空港にいる架空の家族を描く必要はない。予定を変えれば影響が生じるし、恐ろしい主張が解決しないまま旅を進めるのは気が重いこともある。これは決断の特徴であり、すべての旅行者が同じ反応をした証拠ではない。

丁寧な対応は、旅の判断と予測の信頼性を分ける。この旅程の変更を正当化する情報は何か。実際の条件のうち何を確認できるか。不確実さに対する個人的な好みとして残るものは何か。答えは人それぞれでもよいが、漫画が地震の日付を確定したという主張の中に隠すべきではない。

同じ理由で、予測を退けることを、不安な人や漫画の読者への軽蔑に変える必要はない。主張は、それ自体の条件に照らして吟味すべきだ。地域や読者層全体に一つの信念を割り当てれば、減少した入国者すべてに原因を一つ割り当てるのと同じ間違いを繰り返す。

6月の発表は、確かな出発点を与える。香港からの入国者数が大きく減る一方、日本全体では増えた。同時期の報道は、その隔たりを特定のうわさと関連づけている。ただし資料は、旅行者ごとの決断の記録や、他の条件を切り分けたうわさの効果の推計を示してはいない。

次の問いは、予言が日本の観光産業を傷つけたか、より狭くするほうがよい。うわさによって変えられた予約と、そもそも実現しなかったはずの旅行を区別するには、どんな証拠が必要だろうか。その問いなら、調べるべき現実の影響を残しつつ、外れた予測に余計な権威を与えずに済む。